頸部郭清術と放射線治療のどちらも肩関節の罹病の原因となりうる。頸部リンパ節への癌の転移を防ぐため「頸部郭清術」がしばしば用いられるが、この手術により「肩症候群」が起こりうる。これは、肩下垂、「翼状肩甲骨」（肩甲骨の異常な突出）、肩をすくめられないこと、動かすことにより悪化する局在のはっきりしない鈍痛と定義される。根治的頸部郭清術を受けた患者の50～100%もの多数に肩の障害がみられる。 手術が肩に及ぼす影響を軽減するため、理学療法的介入が用いられるが、これには幅広いリハビリテーション技法が含まれる。これらには、受動的、能動的、または能動支援的関節可動域訓練[患者の関節を外力（器具や人など）または能動的筋収縮、あるいはその併用により動かす]、漸増抵抗訓練（患者が外力に抵抗して筋肉を動かす）、固有受容性神経筋促通（PNF）運動（筋力、筋持久力、および筋伸長を改善するために用いる方法）などがある。 本レビューでは、患者104名を対象とした3件のランダム化比較試験（RCT）を同定した。2件の研究は漸増抵抗訓練を標準治療（通常の治療手順）と比較していた。それらの結果を統合したところ、漸増抵抗訓練により肩痛、肩甲機能障害、外旋の能動的関節可動域、外転、前方屈曲、外旋、水平外転の各受動的関節可動域が改善したという所見を得た。この改善の程度は小さかった。これらの研究によると生活の質に統計学的に有意な差は認められなかった。2件の重篤でない有害事象が漸増抵抗訓練群で報告されたが、標準治療群での報告はなかった。 別の研究は、任意の能動運動訓練、ストレッチ、姿勢ケア、肩甲胸郭姿勢筋再教育、肩甲筋力強化などさまざまな技法を、術後3ヵ月間のルーチン術後理学療法的ケアと比較していた。その研究では、運動群とルーチンの理学療法ケア群とで肩甲機能と生活の質に差を認めなかった。有害作用の報告はなかった。 頭頸部癌患者を対象に、術後早期および放射線治療後に他の運動介入を適用する、長期間追跡した研究が必要である。