レビューの論点

発達性協調運動障害（DCD）のある児童を対象とした日常的な運動課題を用いた運動技能の訓練の介入効果に関するエビデンスを検証した。

背景

発達性協調運動障害（DCD）は、動きを伴う身体活動の遂行に困難を示すことを特徴とし、児童に頻繁にみられる発達障害である。手や身体を効果的に動かすことが難しく、家庭での身辺動作、学校活動、スポーツやレジャーへの参加が妨げられる。動作の問題のために、自信を失ったり、対人関係に悪影響を及ぼすことがある。課題指向型介入とは、苦手な運動技能を向上させるため、児童にとって意義のある運動課題を練習する機会を与える介入を行うことである。このレビューでは、課題指向型介入が、DCDのある児童の動きの遂行度、心理社会的機能、活動や参加に対してどれだけの効果があるかを検証した。

研究の特性

課題指向型介入の効果を検証した研究を系統的に探索した。DCDと診断された5歳から12歳の児童649名を含む、15件の研究を適切な研究であると判断した。参加者は、オーストラリア、カナダ、中国、スウェーデン、台湾、およびイギリスからだった。研究は、病院や、大学のクリニックや研究室やセンター、さらにコミュニティーセンターや家庭や学校でも実施された。ほとんどの研究は、参加者が少なく、質の低いものであった。介入の実施期間は短期（６か月未満）であった。

主な結果

いくつかの個々の研究の結果を統計学的手法で要約するメタ分析という方法で、6件の研究結果のみを統合できた。これらの研究の統合により、課題指向型介入によって中程度に運動検査の得点を向上する効果があることが示唆された。しかしながら、もっとも質の高い2件の研究結果のみでは、課題指向型介入は運動の問題を改善しないことを示していた。

データが不十分であったり、対照群（課題志向型介入なし）に用いた介入法があまりにも異なるために統合できなかったことから、残りの9件の研究は、メタ分析を実施することができなかった。こうした理由により、計画していた年齢、性別、DCDの重症度、介入の強度、介入の種類などによって介入効果に違いがあるかは検証できなかった。

2件の研究は有害効果や有害事象はなかったと報告していた。電子メールで問い合わせたところ、9件の研究の筆者から返事があり、介入中に怪我はなかったと答えた。

エビデンスの質

エビデンスの質は全般的に低く、このレビューの知見は不確かである。

結論

現時点では、課題指向型介入は、DCDのある児童の運動検査の得点を向上するのに有効であるかもしれない。それ以外の利益は不確かである。DCDのある児童を対象とした課題指向型介入の効果があるかどうかを調査し、効果を確立するには、より質の高い研究が必要である。